#023 NFT(Non-Fungible Token)の将来性

NFT(Non-Fungible Token)という言葉を聞いたことがあるだろうか。

NFTとは、代替不可能なトークンのことで、他のトークンとは異なる特色を持ちます。

代替不可能なトークンとは、唯一無二の「一点物」の価値を生み出せるトークンという意味で、現在ではブロックチェーンゲームにおいて主に活用されています。

https://coincheck.com/ja/article/454

「NFT(Non Fungible Token:ノンファンジブル・トークン)」は文字通り代替が不可能なブロックチェーン上で発行されたトークンのことを指す。NFTの規格で発行されたトークンは、そのトークン1つ1つで個別の価値を表現することができる。

それぞれのトークンに唯一無二の価値を表現することがプログラムされている。1点もののアート作品やサイングッズなどをデジタル上で実現でき、改ざんされず、安全にブロックチェーンで管理できる。

このNFTを活用すればブロックチェーン上で転々流通しても、そのトークンは固有の価値を表現でき、来歴の管理(誰から誰に所有権が移転したか)なども可能だ。

https://www.neweconomy.jp/features/nft/91245

NFTは、Non Fungible Token(ノン ファンジブル トークン)の略です。現在リリースされているブロックチェーンゲームと呼ばれるものには、このNFTが活用されています。

ゲーム内のキャラクターやアイテムをNFTにすることで、ユーザーは代替不可能な(Non Fungible )固有のキャラクター(Token)を所有することができます。

従来のゲームと異なる点としては、ゲームが終了してもNFTを所有している限りキャラクターやアイテムがなくなることはありません。所有しているキャラクターやアイテムを、他の互換性のあるゲームで使用することも可能です。また、所有しているキャラクターやアイテムは、ゲーム内外のマーケットプレイスで交換・売買することができますので、資産価値を持つものと言えます。

https://support-tc.nftex.com/hc/ja/articles/900002405586-NFT%E3%81%A8%E3%81%AF%E3%81%AA%E3%82%93%E3%81%A7%E3%81%99%E3%81%8B

上記のように

・代替不可能な(Non Fungible)特性を

・デジタル上で持たせることで

・所有権を担保しつつ

・容易に移転が可能となる

技術のことを指しているようだ。

■代替不可能 vs 代替可能

代替不可能を説明する為に、代替可能なものを説明する。

Bitcoinは代替可能である。

すなわち、1ビットコイン(BTC)を保持していれば、他人が保持する1BTCと価値は同じで、交換しても価値は変わらない。

その為、ビットコインは「代替可能」と言われる。

もし仮に、自身が保持する1BTCに「有名人が過去保持していた」という情報を入れることが出来ると、その1BTCの価値は、他人の1BTCの価値とは違った価値を持つようになる。

このように「トークンに様々な情報をつけることで唯一無二の価値をもつトークンのことをNFTとよんで」いる。

出典:https://gaiax-blockchain.com/nft-case-examples#Forbes

■Forbes

・2019年12月17日にForbesが広告を表示しないようにする会員権をNFT(唯一無二の価値を持つトークン)として発売することを発表

・この会員権はForbesのネット記事を読む際に出てくる広告を表示しないようにすることが可能

・広告が表示されないことで記事に集中できるだけでなく、広告の画像などの読み込みにかかっていた時間も削減

・会員権は、30日間有効な会員権(0.0208ETH)と7日間有効な会員権(0.0052ETH)の2種類がある

・この会員権を購入するには、Forbesのウェブサイトを開き、「Crypto & Blockchain」のカテゴリーから記事を選択

・会員権の支払いはETHのみ可能

・支払い完了後に、ユーザーは支払いの際に利用したイーサリアムのアドレスに紐づいた会員権(NFT)を持つことができる

画像:Forbes (https://www.forbes.com/crypto-blockchain)

・会員権を購入した人が、メリットが感じられないなどの理由で会員権がいらなくなったときに、この会員権であるNFTを他のユーザーに売却することができる

・NFTは発行上限を決めることができるため、人数を限定したプレミアム会員権なども作ることができる

・NFTとして会員権を発行すると権利の二次流通が簡単にできるので、コンテンツの流動性が上がる

■NIKE

・2019年12月10日、NIKEはERC721を用いて靴をトークン化する特許を米国特許商標庁に申請した

・靴をトークン化する仕組みとして、まず消費者が靴を購入した時にデジタルアセットが作られる

・このデジタルアセットにはデジタルシューズのデータとデジタルシューズIDが含まれる

・デジタルアセットの作成後、購入者のオーナーIDとデジタルアセットが紐付けられる

・デジタルシューズIDとオーナーIDをブロックチェーンに書き込む事でトークン化できる

https://sixfiguresneakerhead.com/nft-crypto-sneakers-hype-sneaker-collecting/

・NIKEは靴をトークン化してユーザーに新しい体験を提供することを狙う

・自分が購入した靴をあるゲーム内のキャラクターに履かせることが想定

・2019年8月にアクションビルディングゲーム「フォーナイト」とコラボしてNIKEのロゴのついたシューズをゲーム内で使用できるようにした企画があった(NFTではない)

・現実の靴の使用度合いに応じて靴トークンの価値を変化させること、靴トークンを交配させ新しい靴トークンを生成すること、なども想定している

・今回のNIKEのNFTを活用した事例ではリアルとデジタルが連動していることが大きな違い

■OpenLaw

・2018年4月にOpenLawが、NFTを使って不動産所有権の証明や売買をてきるプロトコルを発表した

・OpenLawは契約書の作成や執行を行うためのブロックチェーンのプロトコルであり、2017年7月からConsensysにより開発が開始

・OpenLawは独自の開発言語(リーガルマークアップ言語)を開発し、少ない労力で、広範囲の法的拘束力を持つ書類を容易に作成可能

・OpenLawでは複雑な契約をブロックチェーンによって簡略化することを目的とする

・アートへの寄付契約、ローン契約、リース契約などのプロトコルをこれまで開発

OpenLawを利用した際の不動産売買の流れ

https://media.consensys.net/the-purchase-and-sale-of-real-property-on-ethereum-55bdc289a7b5

・OpenLawを利用し不動産の所有権をNFTをして管理することで、今まで煩雑だった不動産売買の手続きを簡略化することが可能

・それにより、コストカットや時間の節約だけでなく不動産性が流動性をあげることができる

・不動産のオーナーは所有権をNFTとして所有するため不動産所有権を追跡しやすくなる

以上が、事例である。

■NFTの標準について

NFTの標準として「ERC721」というものがあるらしい。

そもそも、標準とはなにか。

・ここで「標準」とはトークンの動作をきめるスマートコントラクトの共通の仕様を定めたもので、個々のトークン発行者がこの仕様に基づいてトークンを実装します。

とのこと。

トークンの動作をきめるスマートコントラクトというものがあるらしい。

■スマートコントラクトとは

スマートコントラクトは、その名前の通り、コントラクト(契約)をスマートに行えるプロトコルのことです。

つまりスマートコントラクトとは契約の自動化であり、契約の条件確認や履行までを自動的に実行させることができます。

https://gaiax-blockchain.com/smart-contract

とのこと。

・取引プロセスを自動化できるため、

 ・決済期間の短縮や

 ・不正防止

 ・仲介者を介さないことによるコスト削減

にも寄与すると期待されており、各国で取り組みが行われている、とのこと。

また、

・ユーザー同士が直接取引を行う非中央集権型のサービスを実現でき

・社会に大きな変化をもたらす可能性がある

と言われています。

<スマートコントラクトの流れ>

smart-contract_image1
https://gaiax-blockchain.com/smart-contract

つまり、事前に管理者が契約の定義をしておけば、新規契約(=イベント)が発生した後は人手を介さず、契約執行や価格移転、決済の処理が自動で進む、という仕組みである。

メリットとしては

・契約が改ざんされないことが保証される

・人を介すことなく確実に執行できる

が挙げられるが、一方で制約として

・プログラムという性質上、曖昧な内容や解釈を要する免責条項などは定義が難しいため、従来の契約をそっくりそのまま代替できるわけでないこと

が挙げられる。

また、以下のリスクも存在する

・仮にスマートコントラクトにバグや脆弱性があった場合、不正な処理が行われブロックチェーンに誤った情報が書き込まれるリスクも存在

その為、スマートコントラクトを使用する際は、プラットフォームやサービスの特性に応じて自由度と安全性のバランスを考慮する必要がある。

■スマートコントラクトの例:自動販売機

・スマートコントラクトの考え自体はビットコインよりも古く、1990年代にNick Szaboという法学者・暗号学者によって最初に提唱された

・Szaboはスマートコントラクトを最もはじめに導入した例として、自動販売機を挙げている

・「利用者が必要な金額を投入する」、「特定の飲料のボタンを押す」の二つの契約条件が満たされた場合にのみ、自動的に「特定の飲料を利用者に提供する」という契約が実行される

・コントラクト(契約)とは書面上で作成された契約のみをさすのではなく、取引行動全般をさすのである

■BitcoinとEthereumの違い

・Ethereumは、ブロックチェーン技術をベースに、特別な中央管理者のいないP2Pシステム上で様々なアプリケーションサービスを実現するための基盤を提供するもの

・ビットコインはブロックチェーンの技術を用いて悪意のある参加者が参加する可能性のあるP2Pネットワーク上でお金の取引を正しく動作させる環境

・Ethereumは、取引だけでなくアプリケーション(処理)をこのようなP2Pのネットワーク上で正しくに動作させることを可能にする環境を提供

・これを実現するための機能として、大きな役割を果たすのがEthereum特有の自由度の高い記述ができるスマートコントラクトである

出典: https://earth76.com/wp-admin/post.php?post=105&action=edit

■今後の発展性

・スマートコントラクトとは、執行条件と契約内容を事前に定義しておき、条件に合致したイベントが発生すると自動執行する仕組み

・この仕組みは、様々な分野へ応用できると考えられる

  • 金融
    • 例えばこれまで金融業界は、制度を中心に中央機関や金融機関が取引参加者の信頼性を保証し、巨大なシステムの上で成立してきた
    • 金融は、契約や制度に基づいて確実に処理することが強く求められる世界であり、特に取引成立後、定められた手順で処理を行うポストトレードは、スマートコントラクトとの相性がよいと考えられる
    • 今後、スマートコントラクトの技術の実用化が進むと、金融機関を介さないデジタル通貨による取引や、仲介者不在の自律型サービスが増加し、金融機関や通貨の役割、金融サービスの範囲も変わっていく可能性がある
  • 非金融
    • 非金融の分野では、P2Pの電力取引や不動産登記、シェアリングエコノミー、IoTなどの契約を伴う取引活動全般へスマートコントラクトの活用が見込まれている

■NFTを使ったゲーム

NFTを使ったゲームとしてCryptoKittiesというものがあるようだ。

CryptoKittiesは、さまざまな種類の仮想猫を購入、販売、収集、繁殖できるオンラインゲームおよびDAppである。それはブロックチェーンイーサリアムを使用し、暗号通貨イーサで取引されている。このゲームはカナダの会社Axiom ZenまたはAnimoca Brandsから提供され、2017年11月28日からプレイ可能。

https://ja.wikipedia.org/wiki/CryptoKitties

試しにやってみるか。。料金はどの程度なんだろう。変にはまらないように気をつけなければ・・・(笑)

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